Uber Eatsでも「お店と同じ価格」　全国約1万8千店舗で導入開始

Uber Eats Japan合同会社は3月20日（金）より、アプリ上の商品価格を実店舗と同一価格で提供する取り組みを開始。全国約1万8千店舗で導入する。これを記念して行われた発表会には、スペシャルゲストとして平愛梨、経済アナリストの馬渕磨理子氏が登壇。それぞれの視点からサービスの魅力や活用方法について語った。

今回導入される取り組み「お店と同じ価格」は、同社が掲げる「3A 戦略」のうちの一つ「Affordability（お手頃さ）」を促進するための一環。Uber Eatsが日本でのサービス開始から10年を迎える節目に、多くのお客から寄せられてきた声に応え、毎日の食卓や暮らしをより身近な形でサポートしたいという思いから実現したという。

本取り組みにより、価格面のハードルが下がり日常的な利用が広がることで、加盟店にはより多くのお客に料理を届ける機会が生まれる。また、配達パートナーにとっても安定した収入機会の拡大につながるなど、お客・加盟店・配達パートナーの三者がともに成長できるエコシステムの実現を目指すという。

◆日常をよりスムーズにする“生活ツール”へ

Uber Eatsを日常的に利用しているという馬渕氏は、「お店と同じ価格」が消費者にもたらすメリットについて、経済アナリストの視点から解説した。

馬渕氏は、「合理的消費としてのデリバリー（価格×確実性）」「物価高時代の納得感」「時間資産の再配分」の3つのポイントを挙げ、「これまでデリバリーは『便利だけれど少し割高』という印象がありましたが、お店と同じ価格であれば心理的ハードルは大きく下がります。外食と同じ価格で食事を楽しみながら、時間という付加価値も得られる。これは“ぜいたく”ではなく、“合理的な消費”の選択肢になり得ると思います」とコメント。

また、ピザチェーンやコンビニ、ファミリーレストラン、地域に根ざしたレストランなど多様なジャンルの加盟店が参加している点にも触れ、「価格施策とセレクションの広がりが組み合わさることで、家計に与えるインパクトがより現実的になる」と述べた。

さらに、新生活におけるUber Eatsの活用方法についても紹介。飲食店のメニューに加え、スーパーやコンビニ、ドラッグストアの商品など日常生活に必要なものも注文できる点に触れ、「Uber Eatsは単なるフードデリバリーではなく、日常をよりスムーズにする“生活ツール”へと広がっている」と語った。

一方の平（たいら)は、子育て生活において驚いたUber Eatsのエピソードを披露。1つ目のエピソードは、「運動会の忘れ物も！？」と発表。「子どもの運動会のためにお弁当を作ったものの、運動会に向かっている途中で、メインのおかず以外を全部忘れてきたことに気づき、慌ててUber Eatsでおにぎりと飲み物を注文しました。ちゃんと届くか不安もありましたが、自分の服装と場所を細かく記載し、配達パートナーの方にお送りしたら、学校の近くまで、すぐ届けていただけました。本当に頼りになると感じました」と明かした。 

続いては「誕生日ケーキも！？」と発表。「6人家族のわが家では、年に6回ある誕生日を、毎回大切に祝いたいと考えていますが、ケーキの準備には冷蔵庫のスペース調整や買い出しなど、手間がかかるのが悩みでした。そんな時、 Uber Eatsでも誕生日ケーキを注文できることを知り、本当にびっくりしました！夫とも相談したら、『買いに行く手間も省けるなら絶対に頼んだ方が良いよ！』と言ってくれたので、以降、子どもたちの誕生日ケーキを注文するようになりました」と自身の体験を語った。

ちなみに平は、“Uber Eatsで生まれた時間で挑戦したいこと”というテーマでは「体調管理のためのお昼寝」と発表。「ちょっとでも充電して、子どもたちに笑顔で対応したいと思っています。10分でも横になれる時間があるとうれしい」とほほ笑んだ。 

文：entax編集部